マーケティングには様々な手法がありますが、今回ご紹介するSEMもマーケティングの手法の一つ。検索エンジンを利用したマーケティング全般のことを指しますが、具体的にはどんなことを行うのでしょうか。また、検索エンジンに関係するワードとしてSEOがありますが、これとはどう違いがあるのでしょうか。今回は、SEMの説明から重視されているポイントについて、ご紹介していきます。
SEM(Search Engine Marketing)とは
SEMとは、検索エンジンを活用したマーケティング全般のことを指します。例えば、自社のとある商品を紹介するときに、ウェブサイトを立ち上げたとします。そのウェブサイトは認知を上げる事が目的であるため、認知を上げるための手法を考えた時、
一つは、SEO(検索エンジン最適化)によって、ユーザーに見つけやすくする方法。
もう一つは、リスティング広告によって、直接ユーザーに表示してアピールする方法。
主にこの二つの手法があります。SEMでは、目的のために検索エンジンを活用する手法であると言えます。
また、SEMとSEOの違いについても、SEMの中の一つにSEOという選択肢があります。故に、SEMで戦略を立てたときに、SEOを活用する手段を使っても良いし、リスティング広告を活用する手段を使う場合もある、という違いがあります。
SEMの特徴
検索エンジンを利用したマーケティングですが、これにはどんな特徴があるのか。続いてはその点についてご紹介します。
Merit:少ない費用で運用できる
まず一つ目は、少ない費用で運用しやすいこと。企業が広告を打つとき、テレビなどが最もユーザーの目に留まりやすい手法ですが、その分莫大な費用がかかります。対して、SEMでは広告を目的としてリスティング広告を出しても、大きな費用はかからず、更に費用の上限を決めていつでも中止する事ができます。
更に、SEOに関して言えば効果が出るまでに時間はかかるものの、年間に数万円程度の費用しかかかりません。その代わりに多少の労力がかかる点はありますが、資本の少ない中小企業にとっては有力なマーケティング手法になります。
Demerit:Googleの影響を受ける
先ほどあげた少ない費用で運用できる点はSEMの持つメリットですが、同時にデメリットもあります。それが、Googleの影響を受けること。例えば、SEOに力を注いで自社のウェブサイトが検索で表示されやすくなっても、ひとたびGoogleがアルゴリズムを変化させれば、一瞬で今まで得られていた閲覧数が失われる可能性があります。
またリスティング広告は競売というシステムで、同じキーワードに対してライバルが多いと費用も高くなる仕組みとなっています。また、リスティング広告を出してもすぐに反応が得られる訳ではない点などがあります。
SEMが重視されているポイント
メリットデメリットを踏まえた上で、SEMが重視されている主な3つのポイントについて、ご紹介していきましょう。
ターゲットに絞って訴求できる
まず一つ目は、集めたいターゲットに絞って訴求しやすいこと。自社で商品を売るとき、「子供を持つ女性で、日々忙しく過ごしている人」など、販売したいターゲットが明確にあるはずです。そんな時にSEMを活用すれば、届けたいターゲットにのみアピールする事ができるので、効率が良いのです。
TVCMは、テレビを視聴している人が何もアクションを起こさなくても広告を見せる事ができるから、潜在意識に語りかけるのが得意です。しかし同時に、顕在意識には語りかけることを得意としません。そこで、顕在意識に語りかけやすいSEMが活躍するのです。
多くの人に働きかけられる
商品の売り上げを伸ばすには、出来るだけ認知を上げて多くの人を見込み客にする事が重要です。しかし、店頭では目の前を通る限られた人しか見込み客にならず、従ってニッチな商品は売りにくい傾向にあります。
対して、SEMを活用すればネットを利用する人が対象者であり、どんなニッチな商品でも売り上げを出すのに十分な見込み客を確保する事ができます。
場合によっては潜在意識に働きかけやすい
また、顕在意識に働きかけやすいのがSEMですが、自社のサイトを知って繰り返しみてもらう事で、1ユーザーではなく1ファンになるように教育し、顕在意識だけでなく潜在意識にも語りかけやすくなります。そうなるまでには一朝一夕とはいきませんが、長く運営を続ける事で評価されるドメインになるため、検索にも表示されやすくなります。つまり、SEOを前提に考えるならば長期間の運営が前提になるため、一貫してユーザーの教育を行ってみると良いでしょう。
まとめ
ネットが普及し誰もが使う時代になった事で、生まれた手法であるSEMですが、広告以外にもブランディングの強化にも使えます。費用が小さくても運用できる点がメリットであるため、資本に余裕がある企業ならメリットが小さいかもしれませんが、中小企業にとっては心強い手法となるでしょう。